テイクツーCEO、3年以内の本格的なゲームストリーミング普及を予測 — 「『GTA6』がコンソールと同等に動いて初めて意味を持つ」

「『GTA』のような大作に対応できないのであれば、我々にとって重要とは言えない」
テイクツー・インタラクティブの最高経営責任者（CEO）は、ゲーム業界が3年以内に「商用ストリーミングモード」へ移行すると予測している。ただし、ゲームストリーミングが真の価値を持つには、コンソール機と同等に
『Grand Theft Auto VI』
を動作させられるレベルに達する必要があると釘を刺した。
テイクツーの最新決算発表に伴う投資家向けの質疑応答
において、CEOのストラウス・ゼルニックは、高騰する半導体コストの打撃を受けるゲーム業界について見解を求められた。この部材コスト高騰により、ソニーやマイクロソフトはコンソール機の値上げを余儀なくされており、PlayStation 6やコードネーム「Project Helix」と呼ばれる次世代Xboxの発売時期が遅れる可能性も取り沙汰されている。
ゼルニックは、ハードウェアの価格上昇について「良い傾向ではない」と認めた。ハードウェアが安価であればあるほど、より多くのユーザーの手に届くことになり、それこそがソフトウェア企業が望む状況だからだ。しかし彼は、ゲームストリーミングの台頭がこの問題を解決するための大きな力になると示唆した。
もちろん、ゲームストリーミング自体は決して新しい概念ではなく、現在もゲーム業界の主要各社から何らかの形で提供されている。しかし、応答性、画質、レイテンシー（遅延）への懸念から、ローカルでプレイする場合と比べて体験の質が劣ると見なされているのが現状だ。それでもゼルニックは、高品質なゲームストリーミングの実現が「目と鼻の先」に迫っていると信じており、低遅延でゲームが提供可能になるタイムラインにまで言及した。
「低遅延で消費者にとって真に実用的となるストリーミングの到来は、すぐそこまで来ていると本当に信じている。それが実現すれば、これまでゲーム機ではなかった端末がゲーム機に変わることになる」とゼルニックは予測する。
「したがって、コンソールビジネスの動向——もちろん我々にとっても影響は大きいが——に関わらず、実質的な普及台数は大幅に拡大すると見ている。ストリーミングの可能性を信じるなら——明確にしておくと、我々は強く信じているが——タイムラインを示すこともやぶさかではない。我々は3年以内に商用ストリーミングモードへ突入すると考えている。ここで言う商用とは『低遅延』という意味だ。これにより、実質的な普及台数は10倍に増える可能性がある」
「だからといって、我々の収益が10倍になるという意味ではないし、そのような予測も立てていない。コアなゲーマーはすでに何らかのゲーム機を所有しているからだ。しかし、主力のゲーム市場の外側であっても、広く求められるようなタイトルにとっては絶大な機会をもたらすと考えている。そして我々には、言うまでもなくそうしたタイトルが存在する」
IGNが行った追加インタビューにおいて、ゼルニックに対してこの「3年」という予測と、その期間内にストリーミングが画質や応答性の面でコンソールと同等に『GTA6』を動かせるようになると思うか尋ねた。
「ストリーミングが意味を持つためには、そこをクリアしなければならないと思っている」と彼は回答した。「ただし、このタイムラインや技術については推測の域を出ない。今すでに存在するものであれば『3年後』などと言う必要はないからだ。私の見立てが外れる可能性も十分にあるが、現時点での最善の予測だ。しかし間違いなく言えるのは、『GTA』のようなタイトルをサポートできないのであれば、我々にとってストリーミングは無価値だということだ」
ソニーとマイクロソフトの両社は、この「RAM危機」に対処するため、今後数年間でストリーミングへの依存度を大幅に高めると予想されている。「コンソールメーカーが何を計画しているかについて内情は知る由もないが、彼らの計画の一部にストリーミングが含まれていたとしても全く驚かない」とゼルニックは語った。
先月、マイクロソフトは広告付きのXboxゲームストリーミングのテストを開始し、広告がゲームプレイを妨げることはないとアピール
した。「多くのプレイヤーにとって、すでに所有しているデバイスがXboxのゲームをストリーミングできる端末となる」とマイクロソフトは当時コメントしていた。「クラウドを活用すれば、Xbox Oneの所有者も新しいハードウェアを今すぐ購入することなく、Xbox Series X|S向けに作られた最新ゲームをプレイできるようになる。これは、コンソールの入手が困難であったり高価であったりする地域において特に大きな意味を持ち、手持ちのデバイスで素晴らしいゲームにアクセスする新たな選択肢となる」
広告付きXboxストリーミングのテストは、コンソール機本体の価格高騰によって一部のゲームハードが1,000ドルの大台に迫りつつある中で行われた。
今年6月、マイクロソフトは「部品危機の継続」を理由に、Xbox本体の大幅な値上げを発表
していた。
「昨年10月、米国においてXbox本体の価格を20〜70%引き上げた」とマイクロソフトは当時説明していた。「再度の値上げを回避できるよう、ここ数ヶ月にわたりサプライヤーと選択肢を模索してきた。しかし不運にも、コンソール向けのストレージおよびメモリ価格は2.5倍以上に跳ね上がっており、2027年秋までにさらに倍増すると見込んでいる」
「家電業界全体が現在の部品危機に苦しんでいるが、特にコンソールへの打撃は深刻だ。スマートフォン、PC、スピーカーなどの他の家電製品とは異なり、コンソール機は通常、単体で利益を出して販売されるものではなく、製造原価を下回る価格で提供されているからだ」
新たにXboxのCEOに就任したアシャ・シャルマは、新旧コンソールの価格高騰が止まらない現状を受け、次世代においては「根底から異なるビジネスモデル」が必要になると語った。彼女はまた、業界が「マス層にとって何千ドルもの出費が必要となる次世代機を購入し続けることが想像しにくい段階に達している」と付け加えた。
現行世代であるPS5やXbox Series X|Sは、コスト削減どころか値上げが相次いでいる。
ソニー自身も「世界的な経済情勢の継続的なプレッシャー」を理由に、今年3月にPS5の値上げを実施
した。任天堂も無縁ではなく、Switch 2の発売からわずか1年余りで値上げを行うことを最近認めた。また、
Valveも当初想定していた価格でSteam Machineをリリースすることの難しさを嘆いており
、最終的に1,049ドルという目玉が飛び出るような価格設定を余儀なくされた。
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